中学生が学習塾に通うのは是か否か、についてはよく新聞で論議されます。
教師の立場からは当然のように反対論が出ます。
しかし父兄にしてみれば、子どもに英語力をつけるために塾にやったり石川遼 英会話を習わせたいと思うでしょう。
個人教授や少数クラスの教育にはよい面があります。
個人的によく指導を受けることができます。
しかし学校での教え方とちがうところが出てくるかもしれません。
そこが問題なのですが、全般的に英語の力がつくことは確かでしょう。
学校としては、最低の生徒にも配慮して授業を進めるために、かなり程度を下げざるをえません。
進んだ生徒のためにはプリントを用意するなど・毎日英語の勉強をするような指導をしなければならないでしょう。
これは英語教師にとって負担となります。
のんびりした英語教師の時代は過去のもののようです。
同様に、SIサービスを「利用している」あるいは「利用してみたい」とする企業が22.9%から27.1%に増加。
「必要と思わない」ところが21.7%から17.7%へ減り、関心と必要性の認識は高まっています。
その反面、「必要だが適当な企業が見当たらない」が24.9%から34.3%に増えており、システム・インテグレータには簡単に任せられない、企業側の不安と不満が現れています。
日本のSIは、まだ始まったばかりです。
SIサービスやシステム・インテグレータに対するユーザー側の認知度もまだ高いとは言えません。
しかし、それも確実に上向いています。
往々にして、新しいことばの定義は人によって違うものです。
それぞれの立場や経験、問題意識や思い入れの差によって、ことばの意味する範囲や、重点が変わってくるものです。
「SI」も例外ではありません。
例えば、通産省のシステム・インテグレータ登録・認定制度は、政策の目的から情報サービス会社を対象にし、メーカーを除いていますが、優遇税制を受けられるSIプロジェクトは、
1．要求定義から保守まで一括した請負契約で、
2．ハードウェアを除いて5000万円以上の案件
3．1年以上の無償補修条項がついた契約
・・・となっています。
これを狭い意味のSIとすると、広い意味では立場や考え方によって微妙に重点が異なります。
例えば金額の規模に関係なく導入前に経営戦略やシステムのコンサルティングを伴うこと、あるいはハードウェアの販売も伴うこと、特定のメーカーのコンピュータにこだわらないマルチ・ベンダーであるこ
と、開発の進捗管理を任せること、運用まで請け負うことなどなど、さまざまな言い方があるのです。